消費者庁が18日発表した調査結果によると、新型コロナ感染拡大に伴う2020年4月～5月の緊急事態宣言期間に「マスク」を「買えなかった」「少ししか買えなかった」と回答した消費者は全体の約30％を占めていたが、現在では6％弱となっている。
調査は消費者庁新未来創造戦略本部国際消費者政策研究センターが実施。全国の20～70代の約4,000人の消費者を対象に、新型コロナ感染拡大の前後で消費行動がどう変化したのかを調べた。
「マスク」と同様に「除菌・消毒剤」「トイレットペーパー」「うがい薬」なども、緊急事態宣言期間中と比べて、現在では「買えなかった」「少ししか買えなかった」という回答は大幅に減少している。
また、現在の家庭内の備蓄状況を聞いたところ、「2週間分以上」は「マスク」（66.1％）、「衛生用品（せっけん、歯磨き粉など）」（61.3％）、「トイレットペーパー」（57.2％）、「持病の薬」（35.0％）、「主食に調理できる食材（米、乾麺など）」（33.0％）などの順だった。
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